入試・学生生活に関するQ&A

Q.1 大学院ではどのような分野の研究ができますか?
A.1

日本歴史研究専攻では、主に歴史学・民俗学・考古学と、自然科学分野を含む隣接領域の研究を中心とした研究を行っています。そのなかには、国際交流史や文化財科学といった、狭義の日本史にとどまらない研究領域も含まれています。大学院生の研究課題に即した授業の選択や指導教員の配置によって、学際的な分野への対応が可能です。

Q.2 これまでの修了者の進路は?
A.2

博士課程の修了者の進路は多様性があります。大学などで研究職に就いた人、博物館や教育委員会などに専門職として就職した人、もともと働いていた職場で仕事を続けている人など、様々です。

なお、学位取得後、さらに研究を深めるため、国立歴史民俗博物館に、外来研究員(無給)として3年間在籍することができます。外来研究員は、研究者番号を取得し、科学研究費補助金に応募することができます。

Q.3 仕事をしながら学位を取得することは可能でしょうか?
A.3

これまで、自治体・博物館・学校などに勤務しながら本専攻で学位を取得した学生が多くいます。仕事と研究の両立を目指す学生に対しては、それが実現できるよう可能な限り対応をします。

講義の組み立て方については、講義時間を長くするかわりに回数を減らしたり、集中講義で行ったりするなど、教員と学生との間で個別に相談しながら調整しています。

Q.4 学位取得者はどのくらいいるのですか?
A.4

最近5年間で6人が学位を取得しています。

Q.5 共同研究について教えて下さい。
A.5

共同研究とは、学内外の研究者をはじめ、様々な分野の方を招いて三年の期間でプロジェクトを組んで行う研究のことです。この三年間の研究の成果は展示、報告書、論文集などの形で発表します。国立歴史民俗博物館は、博物館という成果を発表する場を持った研究機関=大学共同利用機関ですので、多くの共同研究が行われています。

学生は研究協力者として研究活動に参加することができますし、リサーチ・アシスタントとして関わることもできます。

Q.6 正規の学生としてではなく、講義を聴講することはできるのでしょうか?
A.6

正規の学生とは異なり、大学院で開設されている授業科目のうち、必要な授業科目や興味関心のある授業科目だけを選んで履修することができる制度があります。

詳細はこちら 総研大ホームページ(科目等履修生・聴講生について)

Q.7 学費の減免制度などはありますか?
A.7

一定の審査を経て、学費減免が受けられます。

また、申請して認められれば論文作成上、必要な消耗品等を購入できる制度があります。

Q.8 今私は修士2年で修士論文の執筆中です。修士論文の提出期限が出願期間の後になっているため、出願の際に論文の提出が間に合わないのですが、どうしたらいいでしょうか?
A.8

所属研究科の修士論文締め切り日が出願期間後になっていて、提出がそれまでに間に合わない場合には、修士論文についてのみ提出締め切りを延ばすことができる特別措置を受けることが可能です。ただし、この措置を受けるためには、出願の際にその旨を記した別紙様式書類を提出していただく必要があります。また、この締め切り期限までに論文の提出がないと、受験を辞退したと見なされますので、注意してください。詳細につきましては募集要項にてご確認ください。

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