研究活動一覧
科学研究費補助金による研究![]()
平成16~20年度 文部科学省・科学研究費補助金 学術創成研究費:
弥生農耕の起源と東アジア-炭素年代測定による高精度編年体系の構築-
平成18年度の研究計画
西本豊弘
- 縄文時代晩期から弥生時代を中心に土器付着炭化物を収集し、年代測定を行う。また、同じ遺跡の木炭・種子・動物骨・人骨なども収集し、総合的な年代測定を行う。特に動物骨と人骨については、年代測定だけではなく、コラーゲンの同位体分析により、食性分析を行う。この研究では、東京大学大学院工学系研究科・お茶の水女子大学生活科学部との共同研究を実施する。
- 土器付着炭化物の内容分析を行うために、試料の肉眼観察や炭素や窒素の同位体分析などを行う。特に、海洋リザーバー効果や雑穀栽培の起源とその内容について研究を進める。
- 年輪年代の分析が行われた資料を用いて、日本版較正曲線の作成を進める。この研究では、奈良文化財研究所と名古屋大学年代測定総合研究センターと山形大学理学部と共同研究を実施する。
- 各地で研究集会を実施し、資料提供者へ測定結果を報告すると同時に、炭素14測定法への理解を求める。
- 韓国・中国・ロシアの農耕開始期の年代測定を進める。
- 中国社会科学院考古研究所から研究員を招聘し、中国の資料を測定して、共同研究を進める。
- 弥生時代の青銅器の起源についての国際シンポジウムを実施する。
平成17年度の研究計画
西本豊弘
本研究の目的は、弥生農耕の始まりについて、高精度炭素14年代測定法を用いて実年代を推定し、弥生農耕の起源を再検討することである。 具体的には、日本列島各地の弥生土器に付着した炭化物を採取し、加速器質量分析装置を用いた炭素14年代測定法(AMS法)により炭素年代を測定する。それを実年代(歴年代)に較正し、世界史の中に位置づけることである。 このことは日本文化の基礎である稲作農耕社会の成立過程を新しい枠組みの中で再検討することを意味しており、日本歴史に新しい事実と解釈をもたらす可能性がある。
- 各地の年代測定用試料の収集 前年度に引き続き、弥生時代を中心に各地の試料を積極的に収集する。
- 測定用試料の前処理とAMS法による年代測定。 前処理のラインを増設し研究員を増員して、前処理の能力をアップする。
- 日本版較正年代曲線の作成 紀元前10世紀から紀元後4世紀を中心に、日本版年代較正曲線を作成に着手する。
- 中国・韓国の遺跡出土資料の年代測定 中国・韓国の墳墓や集落遺跡出土の木材などをAMS法で年代を測定する。
- 土器付着炭化物の分析 炭化物を分析し、海洋リザーバー効果やヒエ・アワ栽培の問題を研究する。
- 人骨・動物骨の年代測定 基礎的作業として人骨・動物骨の食性分析・DNA分析などを実施する。
- 縄文・弥生集落の集成 年代測定値をもとに弥生農耕の拡散を考察する時の基礎資料を収集する。
平成16年度の活動について
西本豊弘
本研究の目的は、弥生時代の始まりについて、炭素14年代を用いて実年代を推定し、日本における弥生農耕の起源を再検討することです。 平成16年度は、この研究の初年度に当たるため、各地の遺跡出土資料の収集活動を始め、各地の研究者の御協力をいただき、約200遺跡で土器付着炭化物や 木炭など、約2,000点余の年代測定用資料を採集しました。これらの資料と昨年度までに収集していた年代測定用資料の中から、今年度は、北部九州、岡山 県、愛媛県、兵庫県、奈良県などの西日本の資料を中心に、縄文時代晩期から弥生時代の資料約520点をAMS法を用いて炭素14年代を測定しました。そし て、福岡市・奈良県田原本町・岡山市で資料提供者との検討会を行いました。12月25・26日には、中国・韓国の研究者及び国内の研究協力者を招いて、こ の1年間の研究成果を公表する国際研究集会を国立歴史民俗博物館で開催しました。この1年間の研究成果は以下のとおりです。
- 北部九州での灌漑水田稲作のはじまり(弥生早期)は、紀元前930年前後と推測される。
- 瀬戸内沿岸と近畿地方の弥生前期の始まりは、北部九州より遅れて紀元前約700年から600年頃である。畿内では大阪平野に当初弥生農耕が始まり、その後、奈良盆地へ伝わったと考えられる。
- 弥生前期末から中期の始まりは、西日本全体で紀元前400年頃から350年前後と推定される。
- 土器付着炭化物の海洋リザーバー効果については、δ13C値を用いて推定することが可能となった。
- 土器付着物の由来がC3植物であるかC4植物であるか、また海産資源であるかをδ13C値と炭素と窒素の比率により検討した。その結果、近畿地方の弥生時代の資料の中に、ヒエ・アワに由来するものがある可能性が認められた。
このような結果を得ることが出来ましたが、各地の年代測定資料はまだ不十分です。従って、来年度は測定資料を更に増やす予定です。
































