基盤研究

歴史資源開発研究

高度経済成長と地域社会の変化

研究期間:平成25年度~平成27年度

研究代表者 関沢まゆみ (本館研究部)
研究組織 阿南 透 (江戸川大学)
石垣 悟 (文化庁)
小椋 純一 (京都精華大学)
新谷 尚紀 (國學院大学)
鈴木 通大 (桜美林大学)
武井 基晃 (筑波大学大学院 )平成27年度3月から
竹内 由紀子 (愛国学園短期大学)
宮内 貴久 (お茶の水女子大学大学院)
小池 淳一 (本館研究部)
原山 浩介 (本館研究部)

研究目的

本共同研究の目的は、1950年代半ばから70年代初めにかけての高度経済成長の時代を経て、人々の生活がどのように変化したかについて、従来の、農村、山村、漁村、町場、そして都市という場によって分析を行なう発想から、それに加えてそれぞれの場において生活スタイルがどのように「都市型化」していったか、という発想をもって、その生活実態の変化について調査、分析を行ない、資料情報を集積し研究貢献をすることである。

高度経済成長期は、膨大なエネルギーを消費する新しい都市型生活のスタート地点として位置づけられるが、これの象徴が大都市近郊の団地の生活であった。しかし、都市部以外の場においても、工場誘致などにより、人々の主な経済基盤は、第一次産業から製造業を中心とする第二次産業へと転換していった。そして、テレビ、洗濯機、冷蔵庫などの家庭電化製品や自動車などが普及し、日常生活においても「都市型化」が進行していったといえる。
具体的な研究目的として、以下の3点を考えている。

第一に、そのような地域社会の変化を、経済伝承、社会伝承、信仰・儀礼伝承などに留意しながら、個別具体的な事例分析を蓄積するかたちで研究を行なう。

第二に、一人ひとりにとって身近な、生活における衣食住の変化についての資料情報を収集するために、たとえばどのようなa:調査項目が有効であるかを実践例を示しながら検討を行ない、一つの調査モデルを作成し、b:列島各地からの調査情報の収集を行なうことを試みる。(bについては科研費が採択された場合)

第三に、高度経済成長期における「都市型化」への変化を追跡しながら、一方、変わりにくいものについても留意しながら、「変わるもの」と「変わりにくいもの」とは何か、およびその関係性を明らかにし、生活文化伝承の特徴についての考察を行なう。